ネットワーク設計 ネットワークシステム関連機器:各種サーバ、ルータ、ネットワークSW、PON-OLT、DOCSIS-CMTS
               ネットワーク監視装置 他
放送系システム関連機器:   4K8K・BS・CS用HE機器、シグナルプロセッサー、光変調器・EDFA・WDM装置
               STM監視装置 他                                

様々なセンター設備のネットワーク設計から設備工事まで、全てワン・ストップで対応します。
伝送路工事 光ファイバケーブル・メタルケーブルから構成される
幹線伝送路工事から、加入者宅への引き込みまで全ての
通信伝送路の構築を、最新の機材と卓越した技術で対応します。

宅内工事 加入者宅内の通信端末・放送受信用セットトップボックス
等の設置調整まですべてをサポートします。

保守メンテナンス 最新のネットワーク管理システムと豊富な経験により、
情報ネットワークを365日支えます。

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受信障害予測調査・対策工事 デジタル放送受信障害が発生すると、テレビ画面にブロックノイズが入る・画面がフリーズする・受信不能となる等の現象となりますが、
その原因は建造物、電波漏洩、 機器不良など様々です。
高度な技術力と経験豊富なCATV総合技術者資格者により、 高層建築物の建設において必須となる、障害発生予測調査をサポートします。

4K8K放送の快適な視聴を支える マンション・オフィスビル等での放送受信設備の設計から構築、
またWi-Fi電波混信、電波障害施設保守等、快適なテレビ放送視聴を支えます。

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5G・モバイル通信システム構築 大きく進化するモバイルネットワークに対応。
置局交渉業務~基地局設計~基地局工事~保守まで、
モバイル通信システム運営に必要なすべての業務に
対応します。

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防犯設備士による最適なプラン設計 店舗・住宅・マンション・オフィスビル・工場等さまざまな環境で犯罪を防ぎ皆さまの安全を支える 防犯カメラシステムについて防犯設備士がお客様の要望を確認のうえ最適なプランを提案させていただきます。

防犯・監視カメラシステム設備工事~保守 公園や河川等、公共的な場所への監視カメラシステム設置、劇場・スポーツ施設等、生放送や記録用などの、多種多様なカメラシステムの提案・設置もお任せください。

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フリーWiFiシステムのご提案
事業者様での来訪者様・社員様向けフリーWiFiシステムは必須のアイテムです。
繋がりやすく、安心なフリーWiFiシステムをご提案します。


実は、導入したWiFiに「遅い・繋がらない」が増えています!!
せっかくのWiFi環境も、気付かない間にマイナスイメージになってしまいます。

スマホ等のインターネット利用の急増に伴い WiFiシステムは大きく性能アップをしています。

2014年前後の設備は、旧規格の対応です。
弊社のご提案するWiFiシステムは旧規格に 比べて大幅に通信速度がアップし、多台数の同時接続を可能としています。

是非、この機会にWiFi設備の構築・リプレースをご検討下さい。



弊社WiFiシステムの特徴


①充実の認証機能   WiFiシステムのセキュリティ・ネット犯罪抑止について総務省が定めた、
  公衆WiFiの認証基準に関するガイドラインに適合した、WiFi環境構築が可能です
  利用者の特定 :メールアドレス・SNS・SMSによる充実した認証機能。
  利用記録の保存:警察、裁判所等からの利用記録照会に適格に対応します。

②5か国語対応   認証画面の表示語は、日本語・英語・中国語(繁体)・中国語(簡体)・韓国語の
  5言語に対応します。ブラウザの言語設定に従い、適切な言語認証画面が自動で
  表示されます。



③認証画面に医療施設名の表示が可能   接続端末に表示される認証画面に、
  設置して頂いた事業者様名を表示する事が出来ます。
  
  認証画面に事業者様名を表示する事で、
  WiFi利用者様によりアピールする事が出来ます。

④利用時間の制限   曜日と時間を設定する事により、本システムの電波ON/OFF出来ますので、
  勤務時間体系・休憩時間等に柔軟に対応する事が出来ます。

その他WiFiサービスでの豊富な経験から様々な特徴を備えています。


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世界的に猛威を振るうサイバー攻撃への対応する、AI機能搭載セキュリティソフトです。
セキュリティ対応人材不足を補う自動修復機能(米国特許第10102,374号)を備え、オフライン状態でも
エンドポイントを守ります。

弊社はSentinel One主要販売代理店「株式会社TTM」と販売パートナー契約を締結しています。



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2022年4月より道路交通法における安全運転管理者制度改正が決まり、
安全運転管理者専任事業者において、酒気帯び確認の内容を記録、
保存する事が義務付けられました。また、2022年10月以降は、
「アルコール検知器」を用いたチェックが必要となります。
対象は、自動車5台以上(法人名義の役員車等も含まれます)
または乗車定員11名以上の車輌を1台以上保有。


1.管理者及び運転者への負担が少ない
2.確実に管理が出来る
3.コスト的にも大きなメリットがある
「安全運転支援クラウドサービスあさレポ」
をご提案致します。








弊社は運営会社鈴与シンワート株式会社と「安全運転支援クラウドサービス あさレポ」の販売パートナー契約を締結しています。

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