ケーブルネットワークを支える

ヘッドエンド工事 デジタル放送設備、局間伝送設備等の構築をサポートいたします。

伝送路工事 光ファイバやメタルケーブルからなる幹線伝送路敷設工事から一般家庭へのインターネット引込みまで、情報通信の基盤を構成する通信伝送路を、最新鋭の機材と優秀な技術で構築します。
引込宅内工事 建物の軒先に設置する保安器までの引込工事費及び 保安器から宅内のテレビ、端末機器への接続まで、ケーブルテレビの宅内工事もお任せください。

保守・メンテナンス 光伝送設備さらにはネットワーク設備の設計・施工・点検まで、長年の実績と経験により蓄積したノウハウで品質の高い工事・保守をお約束します。

快適なデジタルテレビ放送の視聴を支える

受信障害予測調査 建造物によるテレビ受信障害は、建造物が電波を遮って映りにくくなります。デジタル放送では、受信障害の地域は狭くなりますが、画像が出なくなります。 デジタル放送は、受信電界強度の強い地域では、建造物によるテレビ受信障害は減少していますが、中弱電界強度の地域ではアナログ放送と同程度の障害が発生する場合があります。デジタル放送の受信障害では、画面にブロックノイズが入ったり、フリーズ、受信不能となるなど誰の目にも障害が分かることから、十分に配慮する必要があり、「事前にどの地域で障害発生の可能性があるか」や「事後調査による障害範囲の確認」等の調査が必要になります。

建造物障害予測調査 昭和51年3月6日の郵政省電波監理局長通達「高層建築物による受信障害解消についての指導要綱」に基づき、建築主は、建築物の工事着手以前の受信障害予測地域の受信状況及び工事中、完成後の受信障害発生地域の受信状況を調査し、その実態を把握するよう努める必要があります。受信障害解消の対象範囲については、この調査結果に基づき建築主と住民の間の協議により、できるだけ客観的、かつ、合理的に確定することが望ましいとされ、各自治体では条例や指導要綱等で高層建築物の建築にあたってテレビ電波受信障害の調査を義務付けています。
建造物の形や立地条件をもとに、受信障害が周辺に及ぶ範囲を予測することが可能です。
テレビ受信障害対策工事 テレビ受信状況調査に基づき、より経済的な対策をご提案、対策を行います。
高度な技術力と経験豊富な社団法人日本CATV技術協会の有線テレビジョン放送技術者を多数有する当社にご相談下さい。

テレビ電波障害対策施設保守 設備運営と保守実績で蓄積したノウハウと優秀な技術で、設備を確実に保守いたします。

モバイル通信を支える

携帯電話基地局工事 携帯電話基地局の置局交渉業務から設計施工まで、基地局建設に必要な全ての業務に対応します。

携帯電話基地局保守 基地局保守業務で蓄積された技術と豊富な人材で、お客さまのニーズにお応えします。